投資 株式 予想

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一気に頭の中にある事を書くので、誤字脱字、多少の数字や日付の誤りはあると思いますが、誤りに気づいたら後で修正します。短い時間しか取れなかったので説明画像一切無しです。


あと、このブ口グは単純な嬢の感想だけでなくて、色々役立つ事を記載しようと決めましたので、今回の記事でも色々数字を出しますが、どうやって覚えているかなどの「 記憶術 」もいつか記事にしようという案があります。

例えば、写真のように映像ごと記憶してしまう方法や、本の内容も丸々覚えてしまう方法などなど。社会人の方でも役に立つのでは。( 興味が有る無しのご意見も下さい。反応が良ければ考えます。)




さて、本題です。

投資については、直接メール頂ける分も含めて以前ご好評頂きましたので、今年の投資予想を記事にします。


今日(記事をタイピングしてる日)、2015年1月8日の日経平均の終値は、1万7千167円です。

アナリスト達の今年の日経平均株価予想で多いのは、年末までに、2万2千~2万3千円、強気な人だと3万円超えなんて言う人もいるようですね


この通りであれば、以前 「投資と韓テ”リ ~ライジング~ 」の中で予想した通り 『 ズバリ「 ETF 」 を買え 』と記載しましたが、読者の方が記事を見て買っていれば、大きな儲けになるはずです。
 

私の予想は前提知識を記述した後の後編で記載します。

投資する人の判断基準になるよう根拠を述べて色々予想します。



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● 2012~2014年 のおさらい
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まずは、おさらいですが、

民主党政権のデフレ容認にて、日経平均株価は 2011年に約8100円 まで落ち込んでいます。


潮目が変わったのが、2012年11月16日の衆院解散前後。その日の日経平均株価は 約9000円であったが、その後急速に上昇。


その急上昇の理由は、安倍さんは「 デフレ脱却 」を掲げて登場し「 2015年度にかけて物価目標(消費者物価の前年同期比上昇率2%)を達成すること 」 が第一目標と、世界的に正しいとされるマクロ経済政策を打ってでた事にある。


世界中の投資家たちは、散々誤った金融政策をしてきた日本が、ついに正しい政策をして景気が上ると予想し日本の株式を買い込んだのです。


2013年は、【 金融政策 】である「 日銀による金融緩和 」、【 財政政策 】である「 公共事業 」(震災復興の加速の為のインフラ整備による雇用確保、全国の道路、下水道、堤防など)により、一気に株価が上昇し・雇用も改善します。
 
財政政策・金融政策


ところが、2014年4月に消費増税で急激に景気にブレーキがかかる事になる。


消費税とは、【 財政政策 】の一部なのだが、財政政策として 「 公共事業はプラスの効果 」、「 消費税はマイナスの効果 」という、アクセルを踏みながら、ブレーキを踏むような政策をした事に起因する。


アクセルを踏む時は、アクセルだけを踏んで加速する。
 
ブレーキをかける時は、ブレーキだけを踏んで減速する。

これが正しいのである。


消費増税による景気の落ち込みをした時に本来一番良いのは、「 消費税を元の5%に戻す 」政策になるが、これは政治的に難しい。

そこで、景気落ち込みを見せたところを、少しでも回復を計るように 2014年10月31日に、日銀の第二弾の「 金融緩和 」が炸裂する事になる。



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● ここまでの道のり
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2014年10月31日の金融緩和の発表は、私個人も 大儲け させてもらう事になるのだが、


この第二弾の金融緩和が個人的にセンセーションだった為、、本サイトにて「 投資とカンテ”リ 」 として記事にし、個人的に長年行っている「 投資 」について触れる事になり、


「 投資 」の話題を幾つか記事にし、ブ口グ趣旨とずれてきた為、「 投資とカンテ”リ ~ライジング~」 で、これで完全終了を宣言したところ、直接のメールで続けて欲しいリクエストを幾つも頂く事になる。


フーゾクレポートブログにも関わらず、「 投資 」のニーズが非常に多い事が初めて分かり、読者のニーズに合わせて進めて行きたい気持ちがあるため、「 投資とカンテ”リ ~あとがき~ 」 を記載する。

 
このあとがき の中にリアルタイムの ニュース記事を載せたところ、あとがきの中だけでは、記載し切れない事が分かり、(今だに中途半端に途切れたまま。。もう更新は不要と思ってます。)


「 ニュース記事 」と「 投資 」が密接に関係している事から、それならばと、 「 ほぼリアルタイムに近いニュース記事 」を解説しようと、「 ニュースな話 」 をレポートする事になったのがこれまでの経緯である。


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● 経済の基本中の基本
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一国の経済政策であるマクロ経済政策には、【 財政政策 】と【 金融政策 】という2本の柱がある。

逆に言うと、不況時に国が行う政策は、公共投資等【 財政政策 】と利下げ等【 金融政策 】以外は無い。


大学の経済学部の1年生が一番初めに学ぶ内容である。

ちなみに私の場合は国家資格試験で「 経済学 」が試験科目の1つであった為に、その時から学ぶ事になる。




1.財政政策

公共事業などの政府が行う政策である。なので消費増税なども【 財政政策 】の一つとなる。



2.金融政策

【 金融政策 】とは、国の中央銀行(日本の場合は日銀)が行う政策であり、いかに世の中に流れるお金の量をコントロールするかという政策である。


具体的には、金利の操作になる。

金利を安くして( 利下げ )貸出量を増やし、世の中に出回るお金の量を多くする。

金利を高くして( 利上げ )貸出量を減らし、世の中に出回るお金の量を少なくする。


ところが、金利が0%となると、マイナスには出来ない為、発案されたのが「 金融緩和 」である。

「 金融緩和 」とは、言ってみれば 無理やり お金を世の中にバラまき、世の中のお金の量を増やそうという訳である。(= 利下げ と同意で使う )

「 金融引締め 」とは、逆に世の中に流れるお金を無理やり減らそうという事になる。(= 利上げ と同意に使う)



・デフレとは、世の中のお金の量が足り無い状態。

・インフレとは、世の中のお金の量が多い状態。


物の値段は、世の中に出回るお金の量との相対比率で決まるので、

・デフレの時は、物の値段は安くなる。

・インフレの時は、物の値段は高くなる。


ちなみに、国家間の為替は、国と国とのお金の総量(マネタリーベース)の相対比率で決まる。(投資家であるジョージ・ソロスは、ここに着目して有名なソロスチャートを考案し、投資の際に参考とする)



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● 金融緩和の始まり
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一番初めに「 インフレ目標政策 」を導入したのは、ニュージーランドらしい。

当時のニュージーランド政府は、「 金融緩和 」を実施すると、雇用が改善し景気が良くなる事が分かり、散々 「 金融緩和 」を実施する事になる。

ところが、「 金融緩和 」をする悪影響として、「 物価 」が乱高下し全然安定しないで困る事となる。

毎年たしかインフレ率(物価上昇率)が15~17%近い範囲で乱高下し、物の値段が上がったり・下がったりしていた。


その後、ニュージーランド政府は色々研究を重ね、「インフレ率(=物価上昇率)」に注目する事となり、「 物価上昇率が2%~4% 」になるような 「 金融緩和 」 が雇用も改善し、「 物価 」も適度な水準であると言う数学で言うところの「 最適解 」に辿り着く事となる。


この「 最適解 」こそが、多くの先進国で実施されている【 金融政策 】によるインフレターゲット「 物価上昇率が2%~4% 」である。


そして、ついに日本も第二次安倍政権にて、このインフレターゲット「 物価上昇率が2% 」を目標に掲げる事になった訳である。


これは、非常に分かり易い政策で

・物価が2% まで上昇するまでは、「 金融緩和 」でお金を多く刷る

・2%~4% の間は何もしない。

・物価が4% を超えるようになったら、「金融引締め」により、物価上昇率2%~4%の間にとどめる


言ってみれば、これだけである。

(詳細に言うと、実際の物価が分かるのにタイムラグがあるのだが、そこはテクニカルな話なので省略する)



言い換えてみれば、「 金融緩和 」による雇用の改善や景気の上昇を十分に享受しながらも、物価が上り過ぎるのを防ぐ為の政策と言い変えても良い。


良くメディアで、「 金融緩和 」をすると「 ハイパーインフレ 」になると騒ぐバカがいるが、この「インフレターゲット政策」は景気の上昇だけでなく、物価が上がり過ぎる「 ハイパーインフレ 」を防ぐ為の政策でもある。


そして、これこそが 現在世界中で正しいとされ 採用されている【 金融政策 】である。


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● 【 財政政策 】と【 金融政策 】が有効な国
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以前も触れた覚えがあるが、

マンデル・フレミングという理論があり。たしか1999年だったと思ったが(誤ってるかも)、ノーベル経済学賞を受賞している。

ノーベル経済学賞を受賞するような理論というは、ノーべル賞の検討会が長年チェックした上で決まるので、正しい理論と思って問題ない。


①変動相場制の国では、【 金融政策 】の方が、【 財政政策 】よりも効果が大きいですよ。という理論である。


②一方固定相場制の国では、【 財政政策 】の方が、【 金融政策 】よりも効果が大きい。


③変動相場制の国では、【 財政政策 】単独の効果は薄い。

これは財政政策をすると輸入が増えて、国内の効果が外国に逃げて、他の国が恩恵を受けてしまう為である。


④変動相場制の国では、【 金融政策 】単独でも効果が高い。

一方、金融政策では効果が国外に逃げない。それは通貨が他の国とは違うからである。

なので、EUのような統一通貨の連合体では事情が異なる。


⑤変動相場制の国では、【 金融政策 】を行ってる状態では、【 財政政策 】の効果も大きくなる。


投資 マンデルフレミングモデル

投資 マンデルフレミング




ところが、日本の場合は、一ドル=360円と固定相場制から、変動相場制へと移行したものだから、


固定相場制時代に、公共事業 【 財政政策 】 を行うと、凄く景気が良くなる事を実感しており、

その後、変動相場制 に変わった後も、固定相場制時代と同様に、効果の薄い 【 財政政策 】 を続けて、全く景気が良くならない事を続けてきた。


要は変動相場制では一番キモとなる、効果的な【 金融政策 】がずっと行われていなかったのである。


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● 20年間の不況のキッカケ
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この【 金融政策 】が正しいと言う事にされると、黒田日銀総裁前までの、日銀の【 金融政策 】はいかに間違っていたかが白日の元にさらされる事となってしまうが為に、日銀はずっと「 金融緩和 」政策を批判してきたのである。


要は「 官僚の無謬性(むびゅうせい)」と言われ、「 自分たちは誤る事が無い 」という大前提 が否定される事になるのを恐れている訳である。



バブルの弾けた時は、不正に近い取引を法改正(※)【バブル期の「営業特金」規制】 した後に総量規制し 、日銀はバブル退治と称して「利上げ(金融引締め)」を凄い勢いで実施する事になる。


(※)当時企業が証券会社に運用を一任し証券会社が一定の利回りを保証する違法な金銭信託の契約が横行し89年12月に大蔵省がこれを規制すると通達を出した。

この通達を出す前までが、日経平均最高値の38900円でであった。しかも、次の年の初めの新聞での株価予想は確か6万円などとでていた。





ところが、この時の物価上昇率(インフレ率)は2%程度だったのである。

(ここも記憶が曖昧なのですが、たしか2%くらいだったと思います。)


そうである、この時の「 金融引締め 」こそが、日本が後に20年のデフレの大不況に陥れたスタートだったのである!!

不正取引を取り締まったら、インフレ率は2%程度で丁度良いのだから、これで終わりが正解だったのだ!!


ところが、メディアも含めて、日銀の「 金融引締め 」を称賛するのである。


現在、日銀の副総裁を務める 岩田規久男さんは、当時からこの日銀の金融政策を批判していたらしい。


まさに、「 地球は丸い 」と言いながらも、誰にも相手にされない気持ちだったろう。





インフレは、「 陽気な悪魔 」と言われ、デフレは、「 陰気な悪魔 」 と言われているのは、

インフレは、景気が非常に良くなる一方で、物価が上がる。

景気が非常に良くなるが、土地なども高騰するなどの悪影響がある。



デフレは、景気が低迷する一方で、物価も下がる。

物価が下がるものだから、物が買いやすいと思い、景気低迷で給料も下がる事に気づいていない。



バブルと言いながらも物価上昇率は2%で当時経済成長率も6%程度で、世界中のホントに景気が良い経済成長率の国と比べてると大した事は無いのである。

投資 バブル期の経済成長率
(図の解説)
バブルの膨張期に、4.2%の成長が6%を超える成長になっている。

1986年の落ち込みはプラザ合意による円高のショックによって起きている。

バブル崩壊以降の成長率は 0.8% と、それ以前の 1/5 になっている。

バブル崩壊以降の政策のブレが非常に大きく反応していることが分かります。

小泉内閣による建て直しによって2%台に戻ってきたところに、リーマンショックが襲って(実はリーマンショックよりも金融政策に問題)、-3.7%という史上最大の落ち込みになる。
(図の解説 終わり)




これを、バブルだと大袈裟に言うのは、その時期をバブルと言わないと、その後の低迷した時期の言い訳が出来ないので、バブルと言ってるのは責任逃れと考えて良い。(これは何度もブ口グの中で名前を出している 高橋洋一さんがどこかで言ってました。)

世界の経済成長率(2013年) TOP30
投資 世界の経済成長率
GDPが前年比でどの程度成長したかを表す。
経済成長率 = (当年のGDP - 前年のGDP) ÷ 前年のGDP × 100

2013年の日本の成長率は、1.52%で188国中 138位

投資 世界の経済成長率_日本



アジアでの経済成長率(2013年)
投資 アジアの経済成長率

2013年のアジアでの経済成長率は、24か国中23位

2013年景気が良くなったとは言え、世界でみたら大した事は無い。


ただ、日本は成熟度が高いので、

実質経済成長率
2%+インフレ率2%
=名目成長率4%

が達成できれば、物凄く景気は良くなります。





一気に記載したらちょっと疲れました。前振りだけで結構長くタイピングしました。

この前振りの理解が無いと、なぜそう予想したかの理由が分からないと思うので、

続きは、また今度。


続きは、要らないなどのコメントも下さい。

皆さんの反応次第で方向性を決めて行こうと思っていますので。